この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(所在地:東京都千代田区、代表理事:古屋 星斗)は、2019年9月5日付ダイアモンド・オンライン(URL:https://diamond.jp/articles/amp/213850?skin=amp)に、代表理事の古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。

<記事の引用>
それにもかかわらず、なぜ「1人1社制」は続いているのか。学生や非大卒人材にキャリア教育事業などを行うスクール・トゥ・ワークの古屋星斗代表理事は、歴史的背景を交えて理由を語る。

「1人1社制は、第2次世界大戦中の総動員体制下において、学校が戦時動員により工場等に学徒をあっせんする機能を持ったことに起因すると考えられている。この体制が、戦後の中学や高校における学校やハローワークの『全員あっせん体制』につながっており、時代が変化した今も根強くその“型”だけが残っている。変化しないのは、この仕組みを変えることに抵抗がある古い考えを持った関係者が多いからではないか」

古屋さんが提案するのが、これまでの「学校推薦枠」と民間サービスなどを活用し高校生が自ら自由に選択・活動する「一般活動枠」の“併用”だ。

「良いところは残しながら、優秀な生徒が羽ばたいていける仕組みを作るべき。そして、今は高校生が卒業後のキャリアを考える機会もほとんどないが、今後は社会人出身の教師などが指導することが大切ではないか」

 

[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと