この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2021年２月22日付教育新聞の「1社しか知らない高校就活のわな 早期離職との関連を指摘」と題した記事に、当団体の代表理事である古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜画像の引用及び記事の一部引用＞
古屋さんは「就職活動で1社しか知らない状態は明らかにマイナスの影響があるが、だからといって大学生のように何十社も見比べる必要はない。同じ業種や生徒の希望に合う企業を2、3社比較できれば、仕事へのイメージを明確に持つことができる」と強調。その一方で「生徒に任せきりだったり、進学に重点が置かれ、就職には力を入れていなかったりすると、この『1社しか知らない状態』に陥ってしまいかねない」と危惧する。
古屋さんは「年に1回だけの講話やインターンシップだけをもって『キャリア教育』としている高校と、外部人材が伴走しながらPBLによる『キャリア教育』を実施している高校では、同じ『キャリア教育』でも格差がある。1年生の段階から助走を始めて、3年生でしっかり比べて選べることが理想だ」と高校のキャリア教育をアップデートする必要性を強調。
「日本では何でも学校にやらせるような文化があるが、全てを内製化する必要はない。一方で、個々の生徒のことをよく分かっているのは教師。生徒に合わせて外部の人材やリソースをファシリテートする新しい役割が求められている」と、高校のキャリア教育の役割分担を提案した。
古屋さんは「高校卒業後に就職する動機は半数近くが前向きなものだった。勉強したくないから就職しているという認識は間違いだ」と指摘。「社会に出て学び直したいという人をしっかり支援できれば、人材の質をさらに高められるということでもある。そもそも、何歳になっても学びたい人が通うのが大学の本来の姿だ」とリカレント教育の充実も課題に挙げた。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと