毎日新聞「高校生の就活ルール 変わるか「1人1社制」の慣行」掲載のお知らせ

この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(所在地:東京都千代田区、代表理事:古屋 星斗)は、2020年4月6日付毎日新聞(URL:https://mainichi.jp/articles/20200406/ddm/013/100/040000c)に、当団体が、高卒や専門学校卒などが「非大卒」とネガティブに呼ばれることに対して、新名称「早活人材」を提唱していることについて掲載されましたので、お知らせいたします。なお、当団体の顧問である吉川 徹(大阪大学教授)のコメントも掲載されております。

 

<記事の引用>
「早活人材」と呼んで
文部科学省の学校基本調査によると、2019年3月卒業の高校生の進路は、大学や専門学校への進学が7割を超え、就職は17%。人手不足で高卒の採用熱は高まっているが、高卒や専門学校卒などは「非大卒」とネガティブに呼ばれることもあるため、若者のキャリア形成に関する事業を手がける一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(東京都)は「早活人材」という新名称を提唱している。

 

大阪大大学院人間科学研究科の吉川徹教授(社会階層論)は「大卒層を中心にした社会構造の中、非大卒の採用選考や就職の仕組みを一朝一夕に変えるのは難しい」と指摘する。

 

[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと

教育新聞「「1人1社制」見直し受け 高校生の就職支援で緊急シンポ」掲載のお知らせ

この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(所在地:東京都千代田区、代表理事:古屋 星斗)は、2020年3月6日付教育新聞(URL:https://www.kyobun.co.jp/news/20200306_02/)に、3月5日に開催した「未来を生きる若者のために、大人が知る・考えるセミナー」第4弾となる「緊急開催!変わる!高校就職研究会」の様子が掲載されましたので、お知らせいたします。

 

<記事の引用>
高校生らのキャリア形成を支援する「スクール・トゥ・ワーク」は3月5日、「1人1社制」を見直す方針を示した、文科・厚労両省の高等学校就職問題検討会議ワーキングチームの報告書案を受け、都内で緊急シンポジウムを開いた。高校生の就職指導に関わる教員や民間企業の経営者が登壇し、教員の負担軽減も含めた高校生の就職支援について意見交換した。

 

[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと

ダイヤモンド・オンライン「高校生就活の知られざる闇ルール、1人1社制・内定辞退できない…」掲載のお知らせ

この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(所在地:東京都千代田区、代表理事:古屋 星斗)は、2019年9月5日付ダイヤモンド・オンライン(URL:https://diamond.jp/articles/amp/213850?skin=amp)に、代表理事の古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。

 

<記事の引用>
それにもかかわらず、なぜ「1人1社制」は続いているのか。学生や非大卒人材にキャリア教育事業などを行うスクール・トゥ・ワークの古屋星斗代表理事は、歴史的背景を交えて理由を語る。

「1人1社制は、第2次世界大戦中の総動員体制下において、学校が戦時動員により工場等に学徒をあっせんする機能を持ったことに起因すると考えられている。この体制が、戦後の中学や高校における学校やハローワークの『全員あっせん体制』につながっており、時代が変化した今も根強くその“型”だけが残っている。変化しないのは、この仕組みを変えることに抵抗がある古い考えを持った関係者が多いからではないか」

古屋さんが提案するのが、これまでの「学校推薦枠」と民間サービスなどを活用し高校生が自ら自由に選択・活動する「一般活動枠」の“併用”だ。

「良いところは残しながら、優秀な生徒が羽ばたいていける仕組みを作るべき。そして、今は高校生が卒業後のキャリアを考える機会もほとんどないが、今後は社会人出身の教師などが指導することが大切ではないか」

 

[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと

日経ビジネス2019年8月12日号「見直せ 学歴分断社会」掲載のお知らせ

この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(所在地:東京都千代田区、代表理事:古屋 星斗)は、日経ビジネス2019年8月12日号「見直せ 学歴分断社会」(URL:https://business.nikkei.com/atcl/NBD/19/mokuji/00030/)に、当団体が、2018年12月25日に発表した「スクール・トゥ・ワーク非大卒人材データ集2018」が掲載されましたので、お知らせいたします。なお、当団体の顧問である吉川 徹(大阪大学教授)のコメントも掲載されております。

 

<記事の引用>
厚生労働省のデータを基にした一般社団法人スクール・トゥ・ワークの調査「非大卒人材データ集」によると、25~29歳の非大卒者は45%(ここでは短大卒・高専卒の学歴も大卒、それ以外を非大卒とする)。大学院卒者・大卒者は54%。街で若い日本人2人とすれ違えば、1人は大卒、もう一人は非大卒。これが現実というわけだ。

計量社会学が専門で日本社会の分断について研究してきた大阪大学の吉川徹教授は、「ほぼ半々になっている大卒者と非大卒者の集団が交じり合うことは少ない」と指摘する。そして、吉川教授は「日本では大卒者と非大卒者の人生モデルは大きく異なり、両者が暮らす世界は職場などで融合しているように見えても事実上、分断されている」と続ける。

吉川教授によると、学歴による分断は日本人の恋愛や結婚、家族形成にも影響を与えている。大卒者は大卒者と、非大卒者は非大卒者と結婚する傾向が強い。SSM(15年)によると、大卒者、非大卒者、男女ともに、6~7割が自分と同学歴の相手と結婚している。

吉川教授は「一つは、人口の半分を占める非大卒者が労働・雇用条件などで不当に不利な扱いを受けがちなこと」と指摘する。「Lightly Educated Guys(LEGs=軽学歴者)」と吉川教授は定義し、放置しておくとラストベルトの白人の元・中流層のような存在になりかねない。

 

[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと

日本経済新聞「ヤンキー再生道場 第1回」掲載のお知らせ

この度、学生及び非大卒人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク(所在地:東京都千代田区、代表理事:古屋 星斗)は、2019年3月24日付日本経済新聞「ヤンキー再生道場 第1回」(URL:https://s.nikkei.com/2YhLTte)に、代表理事の古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。

 

<記事の引用>
経済産業省出身で一般社団法人スクール・トゥ・ワークの代表理事を務める古屋星斗(32)は「現役世代の過半を占める非大卒者の力をどう生かすかは、日本の経済界全体が直面すべき課題だ」と指摘する。

[1] 主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材