執筆者 @schooltowork | 6月 17, 2020 | ニュース, メディア掲載
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2020年６月17日付中日新聞に、新型コロナウイルスの感染拡大による影響が高校生の就職活動にも及んでいることについて、当団体の代表理事である古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜記事の古屋コメント引用＞
負担が激増する教員への手厚い支援が欠かせない。求人数に都道府県格差が出る恐れもあり、幅広い求人を開拓できる民間事業者などの活用を行政は検討するべきだ。高校を通じた応募を１社に限る高卒就職の枠組みの中で、複数社への応募を可能にする時期の早期化も鍵となる。選考開始時期の延期は、生徒の会社を受ける機会が減ることにもなり、複数応募による選考機会の確保が必要だからだ。大卒では当たり前のオンラインの面接や職場見学の導入も、行政がガイドラインを示すなどして後押ししてほしい。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
執筆者 @schooltowork | 6月 16, 2020 | ニュース, メディア掲載
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2020年６月16日付日本経済新聞に、新型コロナウイルスの影響で資格試験中止が相次いでおり、高校生の就職活動に影響が出ていることについて、当団体の代表理事である古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜記事の引用＞
中高生のキャリア支援などを手がけるスクール・トゥ・ワーク（東京・千代田）の古屋星斗代表理事は「企業側も資格の有無で就活生のスキルが分かるため、資格試験の中止や延期は採用活動に影響が出かねない」と指摘。「相談体制の充実など、就活生をサポートする取り組みが必要だ」と話している。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
執筆者 @schooltowork | 6月 16, 2020 | ニュース, メディア掲載
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2020年６月16日付教育新聞に、高校生の就職活動の事実上のルールである「１人１社制」について、当団体の代表理事である古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜画像の引用及び記事の一部引用＞
高校生の就職活動が、大きく変わろうとしている。文科・厚労両省の高等学校就職問題検討会議ワーキングチームは今年２月、生徒が学校推薦を受け、企業を１社しか応募できない代わりに、ほぼ確実に内定を得られる「１人１社制」の慣行を見直すべきだとする報告書を取りまとめた。高校生の就職活動や高校のキャリア教育は、どう変わっていくべきなのか。また、新型コロナウイルスによる経済状況の悪化は、高校生の就職にどのような影響を与えるのか。学校と仕事の接続を支援している「スクール・トゥ・ワーク」の古屋星斗代表理事に聞いた。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
執筆者 @schooltowork | 4月 6, 2020 | ニュース, メディア掲載
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2020年４月６日付毎日新聞（URL：https://mainichi.jp/articles/20200406/ddm/013/100/040000c）に、当団体が、高卒や専門学校卒などが「非大卒」とネガティブに呼ばれることに対して、新名称「早活人材」を提唱していることについて掲載されましたので、お知らせいたします。なお、当団体の顧問である吉川 徹（大阪大学教授）のコメントも掲載されております。
＜記事の引用＞
「早活人材」と呼んで
文部科学省の学校基本調査によると、2019年３月卒業の高校生の進路は、大学や専門学校への進学が７割を超え、就職は17％。人手不足で高卒の採用熱は高まっているが、高卒や専門学校卒などは「非大卒」とネガティブに呼ばれることもあるため、若者のキャリア形成に関する事業を手がける一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（東京都）は「早活人材」という新名称を提唱している。
大阪大大学院人間科学研究科の吉川徹教授（社会階層論）は「大卒層を中心にした社会構造の中、非大卒の採用選考や就職の仕組みを一朝一夕に変えるのは難しい」と指摘する。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
執筆者 @schooltowork | 3月 9, 2020 | ニュース, メディア掲載
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2020年３月６日付教育新聞（URL：https://www.kyobun.co.jp/news/20200306_02/）に、３月５日に開催した「未来を生きる若者のために、大人が知る・考えるセミナー」第４弾となる「緊急開催！変わる！高校就職研究会」の様子が掲載されましたので、お知らせいたします。
＜記事の引用＞
高校生らのキャリア形成を支援する「スクール・トゥ・ワーク」は３月５日、「１人１社制」を見直す方針を示した、文科・厚労両省の高等学校就職問題検討会議ワーキングチームの報告書案を受け、都内で緊急シンポジウムを開いた。高校生の就職指導に関わる教員や民間企業の経営者が登壇し、教員の負担軽減も含めた高校生の就職支援について意見交換した。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
執筆者 @schooltowork | 9月 5, 2019 | ニュース, メディア掲載
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2019年９月５日付ダイヤモンド・オンライン（URL：https://diamond.jp/articles/amp/213850?skin=amp）に、代表理事の古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜記事の引用＞
それにもかかわらず、なぜ「1人1社制」は続いているのか。学生や非大卒人材にキャリア教育事業などを行うスクール・トゥ・ワークの古屋星斗代表理事は、歴史的背景を交えて理由を語る。
「1人1社制は、第2次世界大戦中の総動員体制下において、学校が戦時動員により工場等に学徒をあっせんする機能を持ったことに起因すると考えられている。この体制が、戦後の中学や高校における学校やハローワークの『全員あっせん体制』につながっており、時代が変化した今も根強くその“型”だけが残っている。変化しないのは、この仕組みを変えることに抵抗がある古い考えを持った関係者が多いからではないか」
古屋さんが提案するのが、これまでの「学校推薦枠」と民間サービスなどを活用し高校生が自ら自由に選択・活動する「一般活動枠」の“併用”だ。
「良いところは残しながら、優秀な生徒が羽ばたいていける仕組みを作るべき。そして、今は高校生が卒業後のキャリアを考える機会もほとんどないが、今後は社会人出身の教師などが指導することが大切ではないか」
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
