この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）の代表者の古屋が、2021年４月28日付中日新聞より「＜進路選択の新常識＞ 」の連載を開始いたしました。今後、毎月第４水曜日の同紙朝刊「学ぶ面」において、進学・就職の進路選択を控えた高校生やその保護者・教職員を対象にして掲載されます。
なお、同紙４月28日では、「選択の回数が増える」「自分で決めた経験大事」をテーマに連載第１回が掲載されております。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2021年４月14日付中日新聞の「＜今、教育を考える＞高校生の就職調査」と題し、代表の古屋への取材をもとにした記事が掲載されましたので、お知らせいたします。高校生の就職について最新の調査をもとに課題と展望についてコメントしており、早活人材を考える必須の内容となっております。
また、中日新聞の「学ぶ面」で４月28日から毎月第４水曜に「進路選択の新常識」と題してコラムを執筆することになりましたので、併せてお知らせいたします。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2021年３月９日付日本経済新聞の「「1人1社」の高校就活慣行 早期離職の温床に」と題した記事に、当団体の代表理事である古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜記事の一部引用＞
本来なら関心のある業界や地元企業のなかで、「複数の企業を比較し、この会社に入ったらどんなふうにキャリアを積んでいけるか考えながら就職先を選ぶことが大事」。同研究所で調査を担当した古屋星斗研究員は指摘する。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、2021年２月22日付教育新聞の「1社しか知らない高校就活のわな 早期離職との関連を指摘」と題した記事に、当団体の代表理事である古屋のコメントが掲載されましたので、お知らせいたします。
＜画像の引用及び記事の一部引用＞
古屋さんは「就職活動で1社しか知らない状態は明らかにマイナスの影響があるが、だからといって大学生のように何十社も見比べる必要はない。同じ業種や生徒の希望に合う企業を2、3社比較できれば、仕事へのイメージを明確に持つことができる」と強調。その一方で「生徒に任せきりだったり、進学に重点が置かれ、就職には力を入れていなかったりすると、この『1社しか知らない状態』に陥ってしまいかねない」と危惧する。
古屋さんは「年に1回だけの講話やインターンシップだけをもって『キャリア教育』としている高校と、外部人材が伴走しながらPBLによる『キャリア教育』を実施している高校では、同じ『キャリア教育』でも格差がある。1年生の段階から助走を始めて、3年生でしっかり比べて選べることが理想だ」と高校のキャリア教育をアップデートする必要性を強調。
「日本では何でも学校にやらせるような文化があるが、全てを内製化する必要はない。一方で、個々の生徒のことをよく分かっているのは教師。生徒に合わせて外部の人材やリソースをファシリテートする新しい役割が求められている」と、高校のキャリア教育の役割分担を提案した。
古屋さんは「高校卒業後に就職する動機は半数近くが前向きなものだった。勉強したくないから就職しているという認識は間違いだ」と指摘。「社会に出て学び直したいという人をしっかり支援できれば、人材の質をさらに高められるということでもある。そもそも、何歳になっても学びたい人が通うのが大学の本来の姿だ」とリカレント教育の充実も課題に挙げた。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、一般社団法人アスバシが発行する2021年１月発刊「高校生の18歳のキャリア選択を豊かにする情報メディア @18［アットエイティーン］」の「早活人材コレクション」の記事を、当団体の代表理事である古屋が監修いたしましたので、お知らせいたします。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材のこと
現在の早活人材の就業状況に社会的課題があると考える全ての人へ
この度、学生及び早活人材[1]に対するキャリア教育事業等を行う一般社団法人スクール・トゥ・ワーク（所在地：東京都千代田区、代表理事：古屋 星斗）は、文部科学省より発表された「学校基本調査」を早活人材の就業にかかるデータ集として再構成し、「スクール・トゥ・ワーク早活人材データ集2020」として情報発信いたします。
本データ集は、文部科学省より発表された「学校基本調査」を、主に長期推移をチェックすることで、早活人材の就業状況の実態変化や課題をあぶり出そうとしています。
本データ集は、１．高校卒就職者数（長期推移）、２．高校卒就職率（長期推移）、３．就職先の職業の推移、４．生産工程・建設従事者の割合（長期推移）、５．就職先の業種の推移、６．製造業就職者の割合（長期推移）、７．県外就職率（長期推移）、８．職業安定所又は学校を通じた就職割合（長期推移）から構成されています。
当団体は、本データ集により、高校卒就職者数はこの20年間安定的に推移しており、企業ニーズは今現在をもって大きいものの、就職先業職種は産業構造の変化と乖離した固定的な状況が続いており、高校卒就職者の活躍の余地は大きい状況にあると考えています。
若者の就業に関しては、文部科学省と厚生労働省等から統計資料が公開されています。当団体は、早活人材の就業状況にかかる議論の基礎となる情報を提供するために、2018年以来、「スクール・トゥ・ワーク早活人材データ集」として、複数の資料に断片的に掲載されている情報を再構成し、毎年データ集を情報発信しています。本データ集は、早活人材の就業状況に社会的課題があると考える方に、ご利用いただきたく考えております。
今後も当団体では、未来を生きる若者全てが安心・納得して働き、その意欲や能力を十分に発揮できる社会の実現を目指し、若者の就業状況にかかる情報を発信してまいります。
[1] 非大卒人材とも言われ、主に中学校卒、高等学校卒、専門学校卒、高等専門学校卒、短期大学卒や大学中退などの人材
スクール・トゥ・ワーク早活人材データ集2020
１．高校卒就職者数（長期推移）
1990年には60万人以上であったが2000年には20万人台に。その後は20年間20万人前後で推移
出典：文部科学省,『学校基本調査』
※「就職者数」は1990年～2003年は「就職者」の数を、2004年～2019年は「就職者」＋「一時的な仕事に就いた者」の数を、2020年は「就職者等」の数を集計している。
２．高校卒就職率（長期推移）
1990年には34.4％。その後2000年にかけて大学進学率向上により低下するが、2000年以降は17～20％で推移
出典：文部科学省,『学校基本調査』
※ 「高校卒就職率」は1990年～2003年は「就職者」の数を、2004年～2019年は「就職者」＋「一時的な仕事に就いた者」の数を、2020年は「就職者等」の数を集計し、卒業者数で除したもの
３．就職先の職業の推移
生産工程従事者が一貫して40％前後と最多。
出典：文部科学省,『学校基本調査』
４．生産工程・建設従事者の就職割合（長期推移）
多数を占める生産工程や建設従事者は1990年には34.0％だったが、2020年は44.5％と増加傾向。
出典：文部科学省,『学校基本調査』
※ 生産工程従事者＋建設・採掘従事者（2011年～2020年）と比較するものとして、生産工程・労務作業者（1999年～2010年）、技能工，採掘，製造・建設作業者及び労務作業者（1990年～1998年）を集計。
５．就職先の業種の推移
製造業が40％前後と一貫して最多。ほか、卸売業・小売業、建設業などが高い
出典：文部科学省,『学校基本調査』
６．製造業就職者の割合（長期推移）
1990年代は30％台で推移し、2002・2003年が31.5％と最小。2010年以降は40％前後で推移
出典：文部科学省,『学校基本調査』
７．県外就職率（長期推移）
1990年は23.8％だがその後低下傾向。2010年以降は20％弱で安定的に推移
出典：文部科学省,『学校基本調査』
８．職業安定所又は学校を通じた就職割合（長期推移）
概ね80～90％と安定的に推移するが、リーマンショック期（2010年・2011年卒）のみ60％台に低下
出典：文部科学省,『学校基本調査』